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業務用脱毛器はレンタルと購入どちらを選ぶべき？双方の違いを知ろう！
サロンに業務用脱毛器を導入する際、脱毛器をレンタルするか、購入するかで迷うこともあるでしょう。そこで双方の違いを知っておくと、判断材料になるはずです。この記事では、業務用脱毛器のレンタルと購入について説明します。どちらにしようか迷っている方は、参考にしてみてください。
購入とレンタルの所有形態の違い
購入とレンタルの一番の違いは、所有形態の違いです。購入した場合、購入代金の金額を支払った時点で脱毛器の所有者は、メーカーから購入者へと移ります。所有者の権利を持てば、脱毛器を自由に利用することはもちろん、不要となった場合には売却したり処分することも自由です。つまり、購入した脱毛器についての全般の責任は、所有者に委ねられるというわけです。
一方レンタルの場合は、所有権はメーカー側にあります。そのため、利用形態や取り扱いに関しては、メーカー側が取り決めたルールに従って使用する必要があります。
また、借り受けた側には「善管注意義務」が生じます。この言葉は「借り受けたものは、借主の責任でしっかりと管理するように」と促す言葉です。したがって、借主がレンタルしたものに損害を与えてしまった場合には、当然のことながら修理に要する費用は借主の負担になります。
購入とレンタルの初期費用・運用資金面の違い
また、購入とレンタルは初期費用や運営費用面でも違いがあります。脱毛器を購入する場合、大きな金額を最初に支払う必要が出てきます。レンタルの場合、初期費用の考え方はメーカーごとに異なり、目的や名目に応じて金額が決められています。業務用脱毛器の場合、機器本体とは別にハンドピースを接続しなければ使用できません。その場合、ハンドピースまで購入することになり、その代金が初期費用となります。ちなみにハンドピースの代金は1本あたり15〜25万円が相場です。
なお、メーカーによっては「保証金」という形で初期費用を設定しているケースもあります。この保証金は、レンタル契約を担保するという目的で初回に支払います。解約金の保証金額や期間設定はメーカーによって異なるので、事前に確認しておきましょう。また、脱毛器の購入する際は、充分な購入資金と事業計画が必要です。
ただし、最初に一括購入してしまえば、その後の資金は不要なので資金操りが見通しやすくなります。レンタルの場合は、初期費用で一時金が発生することはありますが、購入に比べれば初期費用は少なく済みます。しかし、レンタルはレンタル料が毎月発生するため、損益分岐点も上昇します。そのため、収益面での一定確保がサロン運営の課題の一つとなります。
購入とレンタルの会計上の違い
購入とレンタルは、会計上の違いにも見られます。通常、一定金額を超えるものを購入した際「固定資産」として帳簿計上されます。購入した金額から一定期間、定められた金額を経費として計上できる「減価償却」という仕組みを活用して会計することが可能です。
しかしレンタルの場合は、所有するわけはないので「固定資産」という概念はありません。そのため財務上の処理は、全額経費として取り扱われます。結局のところ、購入とレンタルの会計上の違いは「固定資産かどうかによる財務諸表」ということになりますね。
業務用脱毛器のレンタルと購入には数多くの違いがあります。購入する場合は、初期費用や運営費用が多くかかってくるので緻密な事前計画が必要です。レンタルするとしても、メーカーによっても違いがあります。そのため、いろいろと確認しなくてはいけません。今回の記事を参考に、双方の違いをよく検討して、目的にあった使用方法を選んでください。